0.1MΩ（0.1メガオーム）は10万Ω｜省令58条が求める絶縁抵抗の下限で、健全の保証ではない

0.1MΩ（0.1メガオーム）は、100,000Ω（10万Ω、100kΩ）です。電気設備に関する技術基準を定める省令の第58条が、100V回路などに求める絶縁抵抗の下限で、健全の保証ではありません。M（メガ）は100万倍で、1MΩは1,000,000Ωです。点検表や検索で「0.1mω」と小文字で書かれていても、ミリオーム（1000分の1Ω）ではなく、このMΩ（メガ）のことです。

省令58条の0.1MΩの対象は、使用電圧300V以下のうち対地電圧150V以下の電路で、100V回路や単相3線式の200V回路がここに入ります。300V以下のその他の電路は0.2MΩ、300Vを超える電路は0.4MΩです。どれも下回ってはいけない下限で、何メガオームなら健全かには法令は答えていません。

その値を何ボルトで測るのかは、法令にも、絶縁抵抗計の規格（JIS C 1302）の本体にも書かれていません。測定電圧を決めているのは、発注者の仕様書、事業場の保安規程・点検基準、機器の取扱説明書の3つです。このうち少なくとも取扱説明書は、どの現場にもあります。

省令が定めているのは、値と、区切りだけ

電気使用場所の低圧の電路の絶縁抵抗は、電気設備に関する技術基準を定める省令の第58条にあります。

条文が求めているのは、電線相互間（線間）と、電路と大地との間（対地間）の両方です。どちらも、次の値以上でなければなりません。

電路の使用電圧の区分		絶縁抵抗値
300V以下	対地電圧が150V以下の場合	0.1MΩ
300V以下	その他の場合	0.2MΩ
300Vを超えるもの		0.4MΩ

ここでいう対地電圧は、条文が括弧書きで定義しています。接地式電路では電線と大地との間の電圧、非接地式電路では電線間の電圧。

これが効きます。

回路	使用電圧	対地電圧	区分
単相3線式の100V回路	100V	100V	0.1MΩ
単相3線式の200V回路	200V	100V	0.1MΩ
三相200Vの動力回路（1線を接地）	200V	200V	0.2MΩ
三相4線式400／230Vの回路	400V	230V	0.4MΩ

単相3線式は中性線が接地されているので、200Vの回路でも、電線と大地との間は100Vです。2行目と3行目は使用電圧が同じで、対地電圧だけが違う。それで区分が分かれます。

3行目は、下の図の右と同じく、三相のうち1線を接地した回路の値です。中性点を接地したY結線の200V回路なら、電線と大地との間は約115V（200V÷√3）で、区分は0.1MΩになります。

表には、もう1行あります。4行目が、間違えやすいところです。対地電圧は230V。150Vを超えているので、上の表の「その他の場合」を見て0.2MΩと判定してしまう。

違います。使用電圧が400Vで、300Vを超えています。この時点で0.4MΩに決まり、対地電圧は関係ありません。0.2と判定すれば、基準を半分に緩めたことになります。

まず使用電圧、次に対地電圧。この順に見ます。

対地電圧は、絶縁抵抗の区分を決めるためだけの数字ではありません。絶縁が破れて地絡になったとき、この電圧が機器の外箱と変圧器側に分かれます。（その分かれ方は、記事「アース線をつないでも、外箱の電圧はほとんど下がらない」で計算しています）

値の話は、ここまでです。条文にはもう1つ、その値をどの単位で満たすかの指定があります。

開閉器又は過電流遮断器で区切ることのできる電路ごとに

単位を区切っているのは、開閉器と過電流遮断器です。

電気設備技術基準の解釈 第14条は、同じ区切りをもっと具体的に書いています。「第147条から第149条までの規定により施設する開閉器又は過電流遮断器で区切ることのできる電路ごとに」。どの条文で施設される開閉器・過電流遮断器なのかまで指しています。

遮断器を「何を見て切るか」で見たのが、記事「配線用遮断器は、地絡を地絡として見ていない」です。ここでは別の顔が出てきます。過電流遮断器は、保護の単位です。そして開閉器とともに、絶縁抵抗の値を満たす単位も区切っています。

条文には、測定電圧が出てきません。値と、区切り。省令が定めているのは、その2つだけです。

実際に測るときは、測る前の停電のさせ方、どこまで切り離すか、測り終わったあとの放電に、別の手順が要ります。

停電作業で法令が求める措置は、記事「検電して電圧がなくても、まだ触らない」で、労働安全衛生規則第339条から読みました。開路に用いた開閉器の施錠・表示・監視人のいずれか、残留電荷による危険のおそれがある電路の放電などです。

主幹での一括測定は、合格の判定にだけ使える

実務では、分電盤の主幹でまとめて測り、引っかかったら分岐を追う、というやり方をします。条文の単位は区切ることのできる電路ごとなので、これは違反なのか。

値の意味としては、成立します。

複数の電路をまとめて見るので、漏れる道がそのぶん増えます。一括の値は、いちばん低い電路の値よりも、さらに低い値です。だから一括で0.1MΩを超えていれば、そこにつながっている電路はどれも超えています。

問題は、逆が成り立たないことです。

健全な電路でも、数が集まれば一括値は下がります。計算してみます。

構成	一括値	0.1MΩで判定すると
1MΩの電路が8回路	0.125MΩ	合格
1MΩの電路が10回路	0.1MΩ	ぎりぎり
1MΩの電路が20回路	0.05MΩ	不合格

20回路すべてが基準の10倍あっても、一括で測れば不合格になります。どこも悪くないのに。

一括測定は、合格の判定には使えて、不合格の判定には使えません。片側にしか効かない試験です。

0.05MΩという同じ数字でも、内訳を知らなければ異常に見えます。20回路とも1MΩだと知っていれば、問題はありません。

では、一括で測って記録すれば点検として足りるのか。何をどう記録するかを決めているのは、図1でいういちばん下の層——事業場の点検基準です。

0.1MΩは、区分の代表の電圧で割ると1mAになる

省令58条の3つの値を、割り算してみます。

区分の電圧	絶縁抵抗値	流れる電流
100V（対地電圧）	0.1MΩ	1mA
200V（対地電圧）	0.2MΩ	1mA
400V（使用電圧）	0.4MΩ	1mA

100Vを10万オームで割れば0.001A。3つとも、同じ1mAです。

ただし、3行目の400Vだけは、対地電圧ではなく使用電圧で割っています。上で見たとおり、0.4MΩの区分は使用電圧で決まり、400／230Vの回路なら対地電圧は230Vです。230Vを0.4MΩで割ると約0.58mAで、1mAより小さくなります。きれいに1mAがそろうのは、各区分の代表の電圧で割ったときだけです。

ぴったり並んでいるわけではありません。区分の上端では1.5mAになります。150Vを0.1MΩで割れば1.5mA、300Vを0.2MΩでも同じです。ただし桁は変わりません。

ここで、解釈14条をもう一度見ます。第14条は、絶縁性能を満たす方法を2つ挙げています。

• 一号　省令第58条によること
• 二号　絶縁抵抗測定が困難な場合においては、当該電路の使用電圧が加わった状態における漏えい電流が、1mA以下であること

1mAです。

抵抗で書いた基準と、電流で書いた基準が、同じあたりを指しています。

ただし、ここは書き方に注意が要ります。数字が一致することと、「だからその値に決めた」ということは別です。経済産業省の「電気設備の技術基準の解釈の解説」が1mAの理由として挙げているのは、絶縁抵抗との一致ではありません。低圧電路に1mA程度の漏えい電流があっても、人体に対する感電の危険はないこと（人体は1mA前後ではじめて電流を感じる）です。この程度の漏えい電流なら、仮に1か所に集中しても、過去の経験に照らして火災の発生はほとんど考えられない、とも書かれています。クランプで測る漏えい電流に何が含まれるかは、記事「漏れ電流のIoとIorの違い」で扱いました。

そのうえで、条文の形から言えることが1つあります。

一号が原則で、二号はその代わりです。ただし無条件ではありません。絶縁抵抗測定が困難な場合に限られます。測れるなら、一号で測ります。

それでも、解釈14条が0.1MΩ（省令58条）という抵抗値と1mAという電流値を、代わりになるものとして同じ条文に並べていることは確かです。

解釈14条に出てくる電圧は、測定器の電圧ではない

いま引いた二号を、もう一度読んでください。

当該電路の使用電圧が加わった状態における漏えい電流

これは絶縁抵抗計を当てて測る方法ではありません。運転している電路を、そのまま測る方法です。

つまり、二号に出てくる電圧は、電路自身の使用電圧です。測定器がかける電圧ではありません。

整理すると、こうなります。解釈14条の2つの方法は、そのどちらについても、測定器の電圧を指定していません。1つ目は値だけ、2つ目は運転電圧のまま。

では、500Vはどこから来たのか。

「500Vで測る」と決めたのは、誰か

絶縁抵抗計の規格は、JIS C 1302 です。2018年版の箇条5に、こうあります。

定格測定電圧は，直流電圧で，25 V，50 V，100 V，125 V，250 V，500 V，又は1 000 Vのいずれかとする。

7種類が決まっています。

ところが、2018年版の本体を最初から最後まで読んでも、どの回路にどの電圧を使うかは書かれていません。「使用電圧」「選定」「用途」という語が、1回も出てきません。

規格が決めているのは、測定器の性能です。どの回路に使うかではありません。

なお、JIS C 1302 には2025年の改正版があります。ここで照合したのは2018年版です。

解説は、規格の一部ではない

絶縁抵抗計のメーカー、共立電気計器の「絶縁抵抗計ガイドブック」には、定格測定電圧ごとの使用例の表があります。表の題には「JIS C 1302:2018絶縁抵抗計解説より」とあります。

規格票を購入していないので、確認できたのはこの引用までです。表の中身は書きません。

では、その表を根拠に「JISで決まっている」と言えるのか。

言えません。解説は、規格の一部ではないからです。

規格票の作り方そのものを決めた規格、JIS Z 8301 が、解説をこう定義しています。

規格の一部ではないが，本体及び附属書に記載した事柄並びにこれらに関連した事柄について説明するもの

同じ規格の別の項に、規格票の定義もあります。規格票とは、規格に「必要に応じて、表紙、解説などを加えて発行されたもの」。

つまり、こうです。

• 規格票には、解説が入っている
• 規格には、入っていない

「規格票に載っている」と「規格が定めている」は、別のことです。

決めているのは、現場の3つの文書

省令も解釈も、規格の本体も、回路ごとの測定電圧を決めていません。

決めているのは、その現場の文書です。3つあります。

• 発注者の仕様書。工事の仕様として測定電圧が指定されていることがあります
• 事業場の保安規程・点検基準。保安規程は、自家用電気工作物を持つ事業場が電気事業法にもとづいて自分で定める規程です。その中に、点検項目として書かれることがあります
• 機器メーカーの取扱説明書

だから現場ごとに違います。上の2つの層が決めなかったものが、いちばん下の層に落ちてきているからです。

年次点検の回数も、電気事業法と施行規則の条文には書かれていません。どの文書で決まるかは、記事「「年次点検は年1回」は誰が決めたのか」に書きました。

東芝のFAQは、電圧・範囲・つなぎ方・判定値まで書いている

3つ目の層に近い、メーカーの公開資料を1つ見ます。

東芝産業機器システムのインバータのFAQは、メガテスト（絶縁試験）について次のように指示しています。

• 500Vメガで、主回路端子台だけを対象に行う
• 主回路端子台に接続されている配線をすべて取り外し、各端子を一括で短絡したうえで、主回路端子とアースの間に試験電圧を印加する
• 一括短絡を行わずに試験電圧を印加すると、インバータ内部部品に電気的ストレスが加わる場合がある
• 5MΩ以上であれば問題ない（ノイズフィルタ内蔵機種は低めの値になる、とも書かれています）

指示はさらに続きます。モータ単体を測るときは、出力端子U・V・Wの接続を外す。周辺回路を測るときも、インバータに試験電圧がかからないようにする。

低圧モーターをメガーで測るときの手順と、メーカーが示す基準値は、記事「低圧モーターの絶縁抵抗の測り方と基準値」にまとめました。

1つの文書が、4つとも書いています。かける電圧、測る範囲、つなぎ方、そして判定値。

ここで、数字を並べてみてください。

	判定値
省令58条（対地電圧150V以下）	0.1MΩ以上
東芝のこの資料（インバータ主回路）	5MΩ以上

50倍違います。

どちらかが間違っているのではありません。答えている問いが違います。省令が答えているのは「この電路を使ってよいか」。メーカーが答えているのは「この機器は正常か」。

同じ「絶縁抵抗」という言葉で、別のことを測っています。

※ これは東芝のこの資料に書かれている指示であって、すべての機器に当てはまるものではありません。あなたが触っている機器の指示は、その機器の取扱説明書にあります。

健全かどうかは、自分の現場の基準でしか言えない

ここまでをまとめると、こうなります。

法令は「健全」を定義していません。定義しているのは、使ってよい下限だけです。

だから「0.15MΩでした」という報告は、それだけでは判断になりません。何ボルトで、どの範囲を、どの文書の基準に照らして測ったのか。それが付いて初めて、判断になります。

そして健全かどうかは、自分の現場の基準でしか言えません。これは逃げではなく、上の3層がそういう構造になっているからです。

開くのは、メガーではなく取扱説明書です

この記事は、盤を開けて測ってみてください、とは言いません。絶縁抵抗測定は停電をともないます。そして測定器がかけるのは、直流の電圧です。JIS C 1302（2018年版）は、開放時の電圧を定格の1.25倍まで認めています。500Vの計器なら、500Vを超えることもあります。そのための手順と資格は、この記事の範囲の外です。

代わりに、今すぐ、危険なしにできることがあります。

あなたが担当している機器の取扱説明書を開いて、絶縁抵抗の項目を探してください。測定電圧、測ってよい範囲、つなぎ方、判定値が書いてあるか。東芝の例を見たあとなら、何を探せばいいか分かるはずです。

書いていない機器もあります。それも情報です。

もう1つ。自分の事業場の保安規程か点検基準に、測定電圧が書いてあるかを見てください。書いてあれば、それがあなたの現場の根拠です。書いていなければ、事業場としては測定電圧を決めていないことになります。

そのときに頼れるのは、機器ごとの取扱説明書です。電圧、範囲、つなぎ方、判定値まで書いてあることがあります。

そして、次の点検表から測った値の横に測定電圧を書き足してください。「0.15MΩ」ではなく「0.15MΩ／500V」。

様式に欄がなければ、備考でも構いません。

3つとも書けるのが理想です。何ボルトで、どの範囲を、どの基準で。ただし今日から増やせるのは、電圧です。電圧が書いてあれば、範囲の話は次に出てきます。

まとめ

• 省令58条が定めているのは、絶縁抵抗の値と、開閉器又は過電流遮断器で区切ることのできる電路ごとという単位。測定電圧は定めていない
• 過電流遮断器は保護の単位。開閉器とともに、絶縁抵抗の値を満たす単位も区切る
• 主幹での一括測定は、合格の判定には使えるが、不合格の判定には使えない。健全な電路でも、数が集まれば一括値は下がる
• 0.1／0.2／0.4MΩは、区分の代表の電圧100／200／400V（400Vは使用電圧）をその値で割るとちょうど1mAになる値。400／230Vの回路では、対地電圧230Vを0.4MΩで割って約0.58mA
• 解釈14条が、絶縁抵抗測定が困難な場合に代わりに置いている基準も1mA。ただし一致は事実であって、決めた理由の根拠ではない
• 解釈14条二号の「電圧」は、電路自身の使用電圧であって、測定器の電圧ではない
• JIS C 1302（2018年版）が定めているのは、定格測定電圧7種類などの測定器の性能。どの回路に何ボルトかは本体にない
• 使用例の表の出典は解説とされている。解説は規格の一部ではないとJIS Z 8301が定めている
• 測定電圧を実際に決めているのは、仕様書・保安規程・取扱説明書
• 省令は0.1MΩ（対地電圧150V以下の区分）、東芝のこの資料はインバータ主回路に5MΩ。50倍違うが、どちらも正しい。答えている問いが違う
• 「0.15MΩでした」だけでは判断にならない。何ボルトで、どの範囲を、どの基準で測ったのかが要る

計算の前提と途中式

1mAの表の割り算は、この記事で計算したものです。区分の代表の電圧（100Vと200Vは対地電圧、400Vは使用電圧）を絶縁抵抗値で割っただけのもので、条文にも規格にも出てきません。400／230Vの回路の約0.58mA（230V÷0.4MΩ）、区分の上端の1.5mA（150V÷0.1MΩ、300V÷0.2MΩ）も同じ割り算です。3区分の値が1mAと整合していることは事実ですが、「その整合を根拠に値を決めた」という記述は、確認できていません。記事では一致だけを書いています。

一括測定の表（0.125／0.1／0.05MΩ）も、この記事で計算したものです。同じ値の抵抗を並列にしたときの合成抵抗で、出典のある数字ではありません。

中性点を接地したY結線200V回路の対地電圧の約115Vは、200Vを√3で割ったものです。

参考にした資料

条文・規格

• 電気設備に関する技術基準を定める省令 第58条 ／ e-Gov 法令検索（https://laws.e-gov.go.jp/law/409M50000400052）
• 電気設備の技術基準の解釈 第14条 ／ 経済産業省が公開しているPDF（20251104保局第2号 令和7年11月20日付け改正を含む版）
• 経済産業省「電気設備の技術基準の解釈の解説」第14条（https://www.meti.go.jp/policy/safety_security/industrial_safety/law/files/dengikaishakukaisetsu.pdf 、閲覧日：2026-10-22）
• JIS C 1302:2018 絶縁抵抗計 ／ 確認した範囲：箇条1 適用範囲、箇条5 定格測定電圧及び有効最大表示値の推奨値、6.3 開放回路電圧、および本文全体における「使用電圧」「選定」「用途」の語の有無。2025年の改正版は未照合
• JIS Z 8301:2019 規格票の様式及び作成方法 ／ 確認した範囲：3.1.7 規格票、3.5.2 解説

メーカーの公開資料

• 東芝産業機器システム株式会社「[共通] メガテスト(絶縁試験)」インバータFAQ（https://www.toshiba-tips.co.jp/services/faq/inverter/0048.html）
• 共立電気計器株式会社「絶縁抵抗計ガイドブック」（https://www.kew-ltd.co.jp/tech-library/knowledge/guidebook/insulation/）／ 2026年10月24日は公式サイトが停止中だったため、Internet Archive の2026年6月8日の写しで確認

※ JISの規格票そのものは有償のため、購入・参照していません。JISについては規格本文を掲載している公開ページで確認したものです。省令と解釈は、それぞれ e-Gov と経済産業省の公開文書で確認しました。